仕入価格・原価
見積もりに含めなかった手直しが、採算に影響する
売値も仕入価格も変わっていないのに、担当者の手が空かなくなっています。そんなときは、見積もりに含めていた作業と、実際に行った作業を比べてみてください。修正や確認が増えていると、価格表だけではその負担が分かりません。
追加で何をしたか、依頼からたどる
例えば、一度の確認を見込んでいた仕事で、内容が何度も変わったとします。作業時間を全部まとめて記録すると、通常の作業と追加対応の区別がつきません。最初の依頼、追加の連絡、実施した作業を対応させて確認します。
AIにメモを整理させるなら、変更に当たる記述を探すところから試せます。書かれていない作業を、実施したこととして補わせないようにしてください。
時間の記録がなければ、思い出して答えた時間を実測として扱わず、まず追加対応の内容を確認します。そのうえで、次の案件から何を測るかを決めます。
費用に換算する場合は、使う単価と計算の範囲を責任者が確認します。時間に単価を掛けた金額が、そのまま現金の支出や削減額になるわけではありません。
料金を変える前に、手直しの理由を見る
取引先が条件を変えたのか、こちらの説明が足りなかったのか、社内で確認を漏らしたのか。理由によって直すところが違います。「顧客対応に時間がかかった」という分類だけで、追加料金を求める判断はできません。
見積もりの範囲が曖昧だったなら、次の提案には作業の範囲と変更時の相談方法を書きます。同じ変更が繰り返されるなら、最初に渡す資料や確認する情報を見直す方法もあります。修正を速くこなすだけで、次の確認まで減るとは限りません。
確認できた作業と時間、まだ分からない部分、次に変える手順を並べると、話し合う材料になります。売価を上げるか、範囲を変えるか、早めに確認するかは、会社の方針と契約条件を踏まえて決めます。料金と仕事の進め方を分けて検討してください。