入金・総務

入金の対応先を訂正するときの確認事項

執筆:Dignowa編集部公開:更新:読む目安:約2分

例えば、A社の入金をB社の請求へ結び付けていたとします。表を直せばA社は確認済み、B社は未確認へ戻りますが、A社へ送った未入金の案内まで自動で訂正されるわけではありません。対応を使った資料と連絡も確認します。

何を、なぜ変えたか追えるようにする

銀行明細、変更前後の請求、根拠、確認者を記録します。元の明細は残し、以前の対応と訂正を追えるようにします。複数請求への割当なら、一部の変更か全体かを確認してください。総額が同じでも、請求ごとの残りは変わります。

未入金表、営業一覧、相手へのメール、経営への報告など、結果を使った先を調べます。毎回探す負担が大きければ、資料の作成時に採用した確認結果の日時を残す方法があります。

作成中と送信済みで、連絡の対応を分ける

未送信の案は差し替え、送信済みなら担当者が伝える内容を判断します。AIへ訂正文を頼む場合も、確認済みの経緯に基づき、連絡が実際に届いたか、相手がどう受け止めたかを補わせないようにします。

対応が外れた請求は、調査が必要な行として担当と次の作業を残します。以前入金済みだったからと、その後の一覧から消さないことです。

練習の一件で、照合表、未入金一覧、作成中の連絡まで新状態を確認します。訂正した人と連絡担当の受け渡しを決め、個別の会計修正は会社の担当者が行います。